【シリコンバレー=奥平和行】米グーグルは29日、クラウドコンピューティングの仕組みを活用したゲーム配信サービス「Stadia（スタディア）」から撤退すると発表した。景気の減速懸念でコスト削減を強化するなか、十分な利用者を確保できなかった同サービスを続けるのは難しいと判断した。
グーグルは2019年にスタディアを始め、北米や欧州の約20カ国で、パソコンやインターネット接続テレビなどを通じて本格的なゲームで遊べるようにしていた。日本では提供していない。23年1月18日までサービスを提供し、ソフトやコントローラーを購入した利用者には返金する。
スタディア部門を統括するフィル・ハリソン副社長は29日に公式ブログで、「強力な技術基盤を活用して事業を進めてきたが、利用者からの支持が期待したほどではなかった」と説明した。関連する技術は同社が運営する動画共有サイト、ユーチューブなどで活用し、社員の大半は社内で配置転換するとしている。
グーグルはネット検索サービスや動画共有サイトの運営などで培った技術を活用してスタディアを始めた。プレイステーションやXboxなどを購入しなくても本格的なゲームで遊ぶことができ、こうした専用機を収益源としてきたメーカーへの逆風になるといった見方も出ていた。
グーグルの親会社である米アルファベットの22年4～6月期の純利益は前年同期比14%減の160億200万ドル（約2兆3000億円）にとどまり、2四半期連続の減益だった。景気の減速傾向が強まり、一部企業がインターネット広告の出稿を控えていることが逆風になっている。経営環境が厳しくなるなか、採用抑制などによるコスト削減を進めている。
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